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日本語教育トピックス

byマガジン編集部 マガジン編集部

職場の選び方

日本語教師の活躍の場は様々な場所に広がっていますが、具体的にどんな就職先があるのか、何をポイントに選べばいいのかといったことを紹介したいと思います。

日本語教師の就職先

日本語教師の就職先には、以下のようなものが考えられます。採用情報は求人サイトやハローワークで収集可能ですし、日本語教師に特化した求人サイトやマッチングサイトでは、より効率的に情報を集めることができます。

日本語学校

以下3点のいずれかを満たしていれば、ほとんどの学校で非常勤講師に応募することができます。常勤講師には、下記のいずれかに加えて、実務経験や4年制大学卒業以上の学歴が必要です。 ①日本語教育能力検定試験の合格 ②420時間の日本語教師養成講座の修了 ③大学または大学院での日本語教育主専攻修了 常に一定数の求人があるため各学校の条件や雰囲気を比較して選択することができます。未経験でも非常勤講師から週数回の授業ペースで始めることができるので、日本語教師の大多数が日本語学校でデビューし勤務しています。

小学校~大学、インターナショナルスクール等の教育機関

日本語教師の資格に加え、公立の学校では教員免許、大学では日本語教育や言語学関連の修士号、インターナショナルスクールでは英語力が必要とされます。また、いずれの場合も日本語教師としての数年以上の実務経験が必要です。小学校~高等学校では、外国籍や帰国子女であるために学校の授業についていけない児童・学生を対象に、取り出し教育を行います。大学では留学生向けの日本語科目の授業を担当します。インターナショナルスクールでは、幼児~高校生を対象に日本語の授業を行います。

企業内講師

企業に所属し、そこで働く外国人従業員へ日本語レッスンを行います。日本語教師の資格に加え、実務経験やビジネス日本語、ビジネスマナーの知識が必要とされます。

技能実習生の研修所

技能実習生が日本へ入国した後の日本語講習や生活指導を担当します。技能実習生は、各企業での実習に入る前に、1ヶ月間の日本語教育を受けることが法令で義務付けられています。応募要件は、日本語学校と同じく、日本語教育能力検定試験の合格、420時間の日本語教師養成講座の修了、大学または大学院での日本語教育主専攻修了のいずれかを満たしていることである場合が多いです。 上記の他にも、自治体主催の日本語教室、オンラインでの会話レッスン、ボランティア活動など、日本語教師の活躍の場は多岐にわたっています

職場を選ぶポイント

使用できる教材が決まっているかどうか

カリキュラムや使用教材があらかじめ細かく決まっていて、教師がオリジナルの教材やイラストを使用する場合は許可が必要であったり、そもそも使用が禁止されていたりするところもあります。その一方で、教師の選択に委ねられているところもありますので、どちらの環境が授業を組み立てやすいのか、自身が合っている方を選ぶ必要があります。イラストや製作が得意な方は、後者のほうが才能を活かせると思います。

日本語教師だけで生計を立てるかどうか

非常勤教師からキャリアをスタートさせる方が多いですが、その収入だけで生計を立てるのはかなり難しいのが現状です。日本語教師になりたくても、収入が原因で諦めてしまったり、一歩を踏み出せなかったりする方もいると思います。 学歴や語学力がある場合は教育機関や企業に所属して収入を安定させることができますが、学歴や経験が不足する場合には、最初の数年は副業をしながら経験を積んで常勤教師をめざす方が多いです。ただ、日本語学校や日本語教室の中には、未経験者でも常勤教師に応募することができるところもあるようです。様々な媒体や人脈を使って、情報を収集することが大切です。

生計を立てる場合は海外も視野に

国内に比べると、資格や経験の条件があまり厳しくないところも多いため、海外で日本語教師として働くことを選択する方もいます。日本語の需要が高いアジアの国は、求人数も多いです。日本よりは低いものの、現地で十分に暮らせる程度の給与をもらうことができます。ただし、日本人が自分以外にはいなかったり、教材や教室の環境が整っていなかったりすることもありますし、給料未払いなどのトラブルもあるため、きちんと精査する必要があります。

新人教師の教育制度が整っているかどうか

未経験や経歴が浅い方の場合、教育実習や先輩教師による授業見学・教案添削が受けられるところを選ぶのがいいと思います。教師数に余裕がないところでは、最初から新人教師に授業を任せるということもあるので、不安な方は教育制度が整っているところを選択してください。

学習者の国籍

学習者が同じ国や同じ言語圏の出身の場合、母語や共通語も使いながら教えることができます。漢字圏であれば、漢字を使用することで説明が容易になります。また、教室内にいる人は、日本(教師)と学習者の出身国のみですので、導入や活動に使用する話題やタブーな内容もかなり絞ることができます。それに対して、媒介語を使わずに日本語のみの直接法で教えたい、多国籍な学習者と交流したい、多文化共生への理解を深めたいという方は、学習者が複数の国籍からなるところを選ぶことをおすすめします。

PCを使う環境かどうか

映像やスライドを使用して授業をする方もいれば、紙ベースの教材を使用する方もいて、教師によって授業スタイルは様々だと思いますので、自身のやり方に合う職場を探す必要があります。全教室にモニターが設置されていて授業をデジタル化していたり、場所を問わず日本語へのニーズに応えられるようオンライン授業を展開している企業があったり、積極的にデジタル技術を導入しているところは増加しています。 なお、コロナ禍の現在、オンライン授業がさかんになっていることで、教師にもPCスキルが求められています。オンラインで授業をする場合、教材をPowerPointや画像などデータで用意し、Web会議ツールを使って進行しなければなりません。

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マガジン編集部

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この記事を監修した人

「言葉を教え、文化を広げ、異文化に橋を架けよう」というサービス理念のもと、国内・海外に日本語教育を展開している会社です。日本語を学び、日本語を使い、日本語でつながり、夢を実現するまでの教育を行っています。

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