このページでは、日本語教育分野でよく使われる用語をまとめています。本サイトに掲載している記事を読むにあたって、参考にしていただければと思います。
あ～お
ICT（アイシーティー）教育
教育現場で使用される情報通信技術やそれを利用した取組み。Web会議ツールを使用したオンライン授業、パソコンやタブレットを使った学習管理、電子黒板やプロジェクターを使用した授業などが例として挙げられます。
EJU（イージェーユー）
日本の大学や専門学校に入学を希望する留学生を対象とした試験で、正式名称は「日本留学試験」。日本の大学で学ぶために必要な日本語能力と基礎学力（理科・総合科目・数学）を測ります。日本国内外で年に２回（６月と11月）受験できます。
EJU公式サイト：https://www.jasso.go.jp/ryugaku/study_j/eju/index.html
か～こ
活動
その日に学習した文型が実際に使えるか、学習目標を達成できているかを確認するために行う練習。教案の中ではいちばん最後にくる項目です。その日に学んだ文型を使って、作文やプレゼン、会話などの応用的な練習を行います。
カリキュラム
それぞれの学習項目（文型や試験対策など）をどのようなペースと教授法で指導していくか、どの教科書や教材を使用するかを定めた細かな計画。どの教師がどのコマを担当するかという時間割の決定も含まれるため、専任教師や主任教師が取りまとめて作成することが多いです。
間接法
学習者の母語や共通語を使用して日本語を教授する方法で、「直接法」の対義語。海外の日本語教育現場や、クラスが同じ母語の学習者のみで構成されている場合、この方法が取られることがあります。
技能実習生
技能実習制度（後述）の制度を利用して来日する外国人。
技能実習制度
開発途上地域の方に、日本の技術や知識を学んでもらうための制度。帰国後に習得した技術を活かして母国の経済発展を担ってもらうための制度で、日本の人手不足を補うためのものではありません。1993年の開始当初は、１年目は研修を受けなければならず労働が禁止されていましたが、2009年の入管法改正で「技能実習」の資格ができたことにより、来日当初からの労働（技能実習）が可能になりました。
Can-do（キャン ドゥ）
生活や仕事で必要なコミュニケーション能力を「～ができる」という表現で示したもの。例えば、生活では「バスの時刻表を見て、目的地や時間を確認することができる」「スポーツ観戦や映画鑑賞のあと、感想を言い合うことができる」、仕事では「会議の日時変更など仕事のメールを理解することができる」「仕事の休みをもらうために上司に事前に申し出ができる」などが例に挙げられます。
参考：「JF生活日本語Can-do全体リスト」
https://www.jpf.go.jp/j/urawa/j_rsorcs/dl/seikatsu_cando_list_all.pdf
教案
その日の授業で行う内容を時間軸に沿って書き出したもので、スムーズな授業進行のために必要です。教師の発話、予想される学習者の返答、練習方法、教材の使い方、板書の内容、その他留意点などを事前にまとめて授業計画を立てます。
公認日本語教師
日本語教師が国家資格になった場合、条件を満たしている教師の名称（仮称）。文化庁を中心に、日本語教師を国家資格にする動きがあります。中間報告によれば、①日本語教育能力を判定する試験（新設）の合格、②教育実習の履修・修了、③学士（４年制大学卒業）以上の学位の３つが要件と言われています。現在すでに日本語教師として勤務している人はそのまま公認となり、資格を剥奪されるということはないようです。
参考：文化庁
https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/nihongo_kyoin/pdf/92369005_06.pdf
さ～そ
JFT-Basic（ジェイエフティー ベーシック）
就労のために来日する外国人を対象とした試験で、正式名称は「国際交流基金日本語基礎テスト」。生活に支障がない程度の日常会話能力があるかどうかを判定することを目的としています。「文字と語彙」「会話と表現」「聴解」「読解」の４セクションにより構成され、試験はすべてコンピューターで行われます。2019年４月から海外７ヶ国で実施されてきましたが、2021年３月から日本国内でも初めて実施されます。国内では年６回の実施が予定されています。
JFT-Basic公式サイト：https://www.jpf.go.jp/jft-basic/
JLPT（ジェイエルピーティー）
日本語を母語としない方を対象とした試験で、正式名称は「日本語能力試験」。N１～N５の５つのレベルがあり、外国の方が進学や就職をする際に日本語能力を示す指標となります。学習者が目標のレベルに合格できるよう、試験対策を行うのも日本語教師の仕事の一つです。解答は選択枝によるマークシート方式で、「言語知識」「読解」「聴解」の３分野により、総合的な日本語の能力を測ります。日本国内外で年に２回（７月と12月）受験できます。
JLPT公式サイト：https://www.jlpt.jp/
常勤（教師）
フルタイムの勤務形態の日本語教師。「非常勤（教師）」の対義語。正社員または契約社員の雇用形態で、月々の固定給と社会保障（学校による）を受けることができます。授業だけでなく、シラバスやテストの作成など事務作業も担当します。常勤教師として経験を積むことは、キャリアアップにもつながります。
専任（教師）
フルタイムの勤務形態で働く、正社員の日本語教師。数年（主に３年以上）の常勤講師の経験、大学院卒業（修士）以上の学歴、日本語教育専攻といった、厳しい条件を満たす必要があります。日本語学校の場合、日本語の授業準備とそれに関連する事務作業の他に、イベントの実施や進路指導、非常勤教師の取りまとめなどを行います。
た～と
中から…
『テーマ別 中級から学ぶ日本語』の略称。各課にテーマが設定されており、そのテーマに沿った長文読解を通じて、新しい文型や語彙を学ぶことができる構成です。同じシリーズの上級編（『テーマ別 上級で学ぶ日本語』）もあります。
直接法
日本語のみを使用して日本語を教授する方法で、「間接法」の対義語。多くの日本語教育の現場で使用されています。
導入
その日に学習する文型の意味と使用場面を理解させるためのステップです。教案の中ではいちばん最初にくる項目です。導入の方法は、文型の特徴やそれぞれの日本語教師の教授スタイルによりさまざまです。会話例やジェスチャーで示したり、写真やイラストを見せたりといった方法が取られています。
特定技能ビザ
日本の深刻な人手不足対策として、2019年４月に新設されたビザ。介護、農業、建設など14の分野で、即戦力となる外国人材の受け入れを行います。JLPT N４以上のレベルに当たる日本語能力試験と、従事する分野の特定技能試験への合格が必要です。試験は日本国内外（海外は2021年１月時点で13ヶ国）で受験することができます。
な～の
日本語教育能力検定試験
日本語教師となるために学習している人、日本語教育に携わっている人を対象に行われる試験。日本語の教授に必要な基礎知識および能力があるかどうかを測ることを目的としています。合格率は毎年20～30％で推移しています。日本国内で毎年10月に受験することができます。
日本語教育能力検定試験公式サイト：http://www.jees.or.jp/jltct/
は～ほ
非常勤（教師）
授業のコマに応じてパートタイムの勤務形態で働く日本語教師。「常勤（教師）」の対義語。給与は勤務したコマや時間で支払われ、副業が可能です。最初は授業準備に時間がかかってしまうため、授業数を調節するために、日本語教師としてのキャリアを非常勤からスタートする方がほとんどです。国内の日本語教師の７割が非常勤です。
ま～も
みん日
『みんなの日本語』の略称。易しい文型から難しい文型へ学習するための教科書で、多くの日本語教育の現場で使用されています。外国語版、漢字や聴解用の副教材、教師向けの手引きなど、シリーズの教材が豊富に出版されています。
や～よ
養成講座
文化庁の届出を受理した、420時間の研修科目および教育実習が設定された、日本語教師になるための講座。日本語教師になる方法の中で最も一般的な方法です。講座により通学か通信か選択できます。受講期間は約半年～２年、費用は50~70万円が相場です。
