みなさんこんにちは！このサイトでは、日本語教師に少しでも興味を持ってくださっている方に、日本語教師の情報を分かりやすく伝えることができたらと思います。今回は「日本語教師になるためにはどうしたらいいの？」「どうやったら日本語教師になれるの？」ということをお伝えします。
日本語教師はどんな資格？
日本語教師は、今後「公認日本語教師」として国家資格化していくということが2020年に文化庁により発表されました。
しかし、2021年２月現在、日本語教師はまだ国家資格ではなく民間資格になっています。「公認日本語教師」はまだ整備中の資格ですので、今後も続報を待たなければなりません。
日本語教師に免許はある？
中学校や高校の教師になるには教員免許が必要ですが、日本語教師になるために必要な免許は特にありません。国から定められた試験や要件はないのが現状です。
下記の条件のいずれかを満たせば、日本語教師として働くことが可能です。
①日本語教育能力検定試験に合格する
②学士の学位をもち、文化庁認定の日本語教師養成講座（420時間）を修了する
③大学または大学院で日本語教育に関する主専攻プログラムか副専攻プログラムのいずれかを修了する
日本語教師の求人で求められる資格
先ほど「現在の日本では日本語教師に関する免許はない」と書きましたが、そうとはいえ、日本語を母語としない方に日本語を教えることが仕事内容ですので、誰でもすぐに教えられるわけではありません。
日本語の専門知識はもちろんですが、社会学、教育心理学、音声学などの知識も必要となります。 そのため、日本語教師の求人では、４年制大学卒業以上の学歴が求められるケースが多いです。
実際は上記の「①日本語教育能力検定試験に合格する」だけでは応募できない求人がほとんどです。
大卒の資格をもったうえで、日本語教育能力検定試験に合格するか、日本語教師養成講座を修了するのが確実です。大卒資格は、全日制に限らず、通信制の大学でも取得可能ですので、日本語教育能力検定試験や養成講座を終えたあとに、大卒資格を取ることも十分可能です。
特に、海外で働く場合は、ビザの発給要件として４年制大学卒業以上の学歴が求められることが多いようです。求人の詳細やビザの手続きについてよく確認することをおすすめします。
日本語教育能力検定試験
日本語教育能力検定試験とは、日本語教育に携わるために必要とされる基礎的な知識・能力を検定する試験です。
公益財団法人日本国際教育支援協会が実施しています。受験資格は特になく、誰でも受験することが可能です。
毎年10月に札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡の７つの会場で実施されます。過去５回の合格率は、毎年20％前後で推移していて、なかなか厳しい試験であることが分かります。
日本語教育能力検定試験の内容
試験はⅠ〜Ⅲの内容で構成されています。
Ⅰ：日本語教育の実践につながる基礎的な知識を測定
Ⅱ：試験Ⅰで求められる「基礎的な知識」および試験Ⅲで求められる「基礎的な問題解決能力」について、音声を媒体とした出題形式で測定
Ⅲ：出題範囲の区分が横断的な設問により、熟練した日本語教員が有する現場対応能力につながる基礎的な問題解決能力を測定 その出題範囲はとても広く、合格するためにはある程度の学習量が必要となります。
そのため、受験資格は特にないとはいえ、大学で日本語教育を専攻した人や、420時間の日本語教師養成講座を修了した人が受験することが多くなっています。
大学・大学院で日本語教育学を専攻
日本語教育専攻過程を置く大学は、2015年現在、日本国内に170校以上もあります。大学に通うことの最大のメリットは、日本語を学ぶ留学生が身近にいることや、教育実習の環境が充実していることなどがあります。
また「更に日本語教育学をしっかりと学びたい」「日本語研究に関する専門家になりたい」と修士課程や博士過程に進まれる方もいらっしゃいます。この専攻で卒業していれば、日本語教師の求人の応募要件で、学歴がネックになるということはないはずです。
日本語教師養成講座
養成講座には、実際に通学するケースと、オンライン講座や通信講座で受講するケースがあります。日本国内の日本語学校（法務省告示校）で働く場合は、オンラインや通信での学習が応募資格として認められないこともありますので、注意が必要です。
通信講座を受講する際には、細かな要件を確認するようにしましょう。大学や通学の養成講座に比べてかかる費用や時間を抑えられることが大きなメリットですが、前提として大卒以上の学歴を有する必要があったり、模擬授業や教育実習といった実践練習ができなかったりするので、自身の学歴やキャリアプランと照らし合わせてよく考える必要があります。
高卒では日本語教師になることはできない？
高卒でも日本語教育能力検定試験に合格するか、養成講座を修了すれば、日本語教師として働くことはできます。
ですが日本語教育能力検定試験に受かるためには、かなり勉強をする必要があり、元々高卒でこの検定への合格を目指していたけれど、なかなか受からずに、大学に通うことにしたという方もいらっしゃるようです。
また、前述のとおり、大卒以上の学歴を応募条件としている求人が多いです。
もちろん、高卒の日本語教師も存在しているのですが、「公認日本語教師」としての国家資格になると「４年制大学卒業以上の学歴を有する」ことは必要条件となりますので、これからは高卒で日本語教師を目指すことは難しくなると思われます。
採用試験で求められる能力
これまで、日本語教師の求人に応募するための資格を紹介してきました。求人に応募することができたら、次は採用試験が待っています。
日本語学校や日本語教育機関等での採用時に重視されるのは指導力です。そのために、採用面接時に模擬授業を課すところがほとんどです。
前述の資格をクリアしていても、即戦力の証である模擬授業ができなくては採用試験を通過することはなかなか難しいでしょう。
その点、大学での日本語教育学専攻や日本語教師養成講座では、カリキュラムに模擬授業が含まれていることがほとんどですので、やはりオンライン学習ではなく、通学して学ぶということはとても心強いポイントとなります。
専任教師になるためには
実は、2021年現在、ボランティアで働いている方が日本語教師全体の６割を占めており、その次に非常勤教師が３割弱、常勤教師として働いている方は全体の１割程度しかいないのが現状です。
日本語教師として生計を立てていくためには、非常勤教師の時給では不十分で、常勤教師や専任教師になりたいという方も多くいらっしゃると思います。
まずは非常勤教師として働いて実務経験を積んだり、日本語教育学の修士課程に進んだりして、専任教師をめざされる方も多くなっています。
