日本語教師として働くうちに、キャリアアップを考えたり、または別の業界への転職を考えたりする方も多いと思います。
今回は日本語教師の転職をテーマに、考えられる転職先や転職のポイントについて見ていきます！
日本語教師の転職3つのパターン
日本語教師の転職は、主に3つのパターンが考えられると思います。
1. 日本語教育業界内での転職
非常勤から常勤、専任から主任といった、いわゆるキャリアアップです。
2. 異なる業界への転職
今回は日本語教師の経験を活かせる業界に絞ってみていきます。
3. 日本語教師を副業的に続ける
次章から、それぞれについて詳しく見ていきましょう。
1. 日本語教育業界内での転職
常勤や主任などへの挑戦
日本語教師であることには変わりないので、この場合は転職というよりキャリアアップという表現のほうが適切かもしれません。
日本語教師になりたての頃は、経験が不足していて、応募できる求人がかなり限られています。
そのため、非常勤としてコマ単位で授業を担当することから始める方がほとんどだと思います。
日本語教師としての経験年数が増えるにつれ、応募できる求人が増えてきます。
ハローワークなどの求人を見ていると、応募に必要な経験は、以下が多いようです。
常勤の場合
日本語教師としての勤務経験（年数は不問～3年）
専任の場合
日本語学校での常勤経験3年以上
日本語教師になって3年くらい経つとで、キャリアアップが視野に入れられるのではないかと思います。
実務経験に限らず、日本語教育能力検定試験への合格やパソコンのスキルなどもキャリアアップにプラスになるので、日々スキルを磨くことを心掛けましょう。
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日本語教師としてのキャリアアップを考えている方、これから日本語教師になりたい方など、みなさんの参考にしていただけたらと思います！
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2. 異なる業界への転職
異業種転職のポイント
異業種への転職は、日本語教育業界内での転職に比べると、ハードルが高くなります。
日本語教師と企業に属する会社員では、働き方が大きく異なります。
日本語教師という仕事は、専門性が高く、応用が利かない職業でもあります。
ただ、異業種に転職することで、収入の増加や安定が見込めたり、新しい知識が身につくなど、メリットもあります。
異なる業界へ転職するにあたって、気を付けたい点が2つあります。
1つ目は、職務経歴を説明する場面で、日本語教師の仕事について分かりやすく伝えられるようにしておくことです。
残念ながら、日本語教師の仕事に対して「日本人なら誰でも日本語を教えられる」というイメージを持っている方は少なくありません。
また「JLPT（日本語能力試験）」や「N5、N4、N3、…」といった日本語教育に関する用語も、世間にはあまり浸透していません。
そのため、日本語教師の仕事を異業種の方にも分かりやすく説明できるように準備しておくことが必要です。
2つ目のポイントは、外国語能力、プログラミングやWebデザインといった実務的なスキルなど、次の仕事に有利になりそうなスキル・資格を取得しておくことです。
もちろん、パソコンを使った事務作業やコミュニケーション能力など、日本語教師として働くなかで自然と身につくスキルもあると思います。
転職例①教育業界への転職
まずは、教育業界への転職です。
日本語に限らず、学習塾の運営会社、キャリアカウンセラー、児童指導員など、教育に関する仕事はたくさんあります。
以下のような部分を活かせるため、教育に関する職業への転職は、比較的有利なのではないでしょうか。
教育業界での実務経験、コミュニケーション能力、教育に対する熱意 など
転職例②人材業界への転職
次に考えられるのは、人材紹介会社や人材コンサルタントといった人材業界への転職です。
日本語教師として培った対人スキルを活かすことができます。
特に、外国籍の方の転職サポートや留学生へのアルバイト紹介など、外国人に特化した企業であれば、外国に関する知識を活用したり、やさしい日本語でヒアリングを行ったりすることができ、日本語教師の経験が大いに役立ちます。
語学力がある方であれば、外資系の人材紹介会社にも歓迎されるかもしれません。
ただし、クライアントや求職者は教育業界とは限りません。
ITや金融、メーカーなど、これまで関わったことのない業界の担当になる可能性もあります。
転職後に、自分が担当することになった業界の知識を身につけていく必要性があります。
転職例③特定技能労働者のサポート
2020年4月から、日本の労働者不足を補うために「特定技能」という新しい在留資格ができたことにより、介護やビル清掃、飲食などの対象分野で外国人労働者が増えています。
日本語教師の経験を活かして、そのような業界への転職も考えられます。
外国人労働者が増えているものの、やさしい日本語や異文化理解などの概念は、まだ浸透していないのが現状です。
日本語教師の経験者であれば、その知識やコミュニケーション能力を活かして、日本人職員と外国籍の特定技能労働者の架け橋となることが期待できます。
3. 日本語教師を副業的に続ける
異業種へ転職したタイミングや、女性の場合は結婚や育児といったライフイベントのために、日本語教師をメインで続けることが難しくなる場合もあるかと思います。
そういった場合も、日本語教師としての知識やスキルがあれば、日本語を学びたいという生徒を集め、副業的に個人レッスンをすることが可能です。
個人レッスンになると、カリキュラムの作成やテキストの選定、価格やルールの設定などをすべて自分で行わなければならないので、日本語教師として、ある程度の経験を積んだ人が選択できる働き方だと言えるでしょう。
個人レッスンの場合、カフェでの対面レッスンやオンラインレッスンなど、場所の融通が利きますし、終業後や週末などの空いている時間を有効活用できるというメリットがあります。
一方、デメリットですが、オンラインレッスンの場合、Wi-Fiやカメラ付パソコン、ヘッドセットなどの環境を整えたり、ZoomやSkypeなどのツールを使いこなす必要があり、最低限のITスキルが求められることです。
また、SNSやプライベートレッスン用のアプリ・Webサイトを活用して、自力で集客を行わなければなりません。
まとめ
今回の記事では、日本語教師の転職について見てきました。
日本語教師として働くなかで、自分に合った働き方ややりたいことが見つかったり、外国人を取り巻く社会問題に直面したりして、新しい気づきや新たに見えてくることがあるかと思います。
日本語教師として働き続けるのか、異なる業界へ挑戦するのか、みなさんが最善の選択をできるよう、私たち「日本語教師スタイル」はこれからも応援してまいります！
